イーストライズ株式会社は、岩手県盛岡市に本社を置く多くのシステムエンジニアが活躍しているIT企業です。
京都市には弊社拠点の京都オフィスがございます。
令和6年3月に伏見稲荷大社山頂部へ鳥居をご奉納させていただきました。
これは岩手県では初の企業となります。
また、令和6年は岩手県・平泉の中尊寺が建立900年を迎え、奥州藤原氏が脚光を浴びております。
全国に約30,000社あるといわれている稲荷神社・稲荷社は老若男女問わず親しまれており、
その総本宮が京都市にある伏見稲荷大社になります。
伏見稲荷大社は人々が幸せを求める社であり、
神様と自然、人とが共生する稲荷山の参道は「千本鳥居」によって導かれております。
設立:2013年5月
資本金:1億円
売上高:20億円
代表取締役社長:花塚 勇三郎
従業員:265名(うち女性:51名)※グループ全体
本社所在地
〒020-0022
岩手県盛岡市大通3-2-8
岩手金属工業会館
6階 営業本部
5階 ソリューション事業本部、
SI事業本部、管理本部、総合受付
TEL:019-601-6562 FAX:019-601-6563
当社の展開事業
★ソフトウェア事業
★ニアショア開発事業
★技術者派遣事業
★コンサルティングサービス事業
★ネットワーク設計・構築支援事業
待遇
・交通費実費支給(月額:50,000円上限)
・住宅補助手当
・超過勤務手当
・役職手当
・営業手当
・特命手当
・資格取得手当(一時金、毎月、受験費用一式負担)
・在宅勤務手当
・出張手当
・扶養手当
・都市手当
・特別手当
・エキスパート手当
・退職金制度
・再雇用制度(70歳迄)
・MVP賞(社内表彰制度)
・永年勤続表彰
・健康保険
・労働保険
・社会保険
UIJターン採用対象者へ一時金支給(支度金・引越し金)、居住物件の提供あり
福利厚生
・結婚祝金(1万円)
・出産祝い金(第一子10万円、第二子3万円、第三子50万円、双子13万円、三つ子50万円)
・ニチイライフ法人優待サービス
・インフルエンザ予防接種費用補助
業績により、年度末には期末賞与及び手当が出ております
京都オフィス
〒600-881
京都府京都市下京区中堂寺粟田町93
京都リサーチパーク4号館3階
イーストライズは、コロナ禍前より積極的にテレワークを取り入れております。
2022年には、総務省よりテレワーク先駆者百選にも選ばれた企業です。
当社HPには毎月社員のテレワーク率が公表されているほどです。
テレワークをすると、どんなメリットがあるかご存じでしょうか?
ワークライフバランス、すなわち「仕事と生活の調和」が取れる社員が多くを占めています。
過去に当社社員にインタビューした回答の一部をご紹介します。
仕事面では・・
『私は地方在住なので、以前はスキルマッチしていても遠い場所のPJには参画できないのであきらめていました。
今ではテレワークできるので、住む場所にとらわれず様々なPJに参画できるのが嬉しいです』
『teamsを活用しているので出勤して仕事をしているのと変わらないです』
生活面では・・
『今まで通勤に片道1時間かかっていた分、家族と向き合える時間が増えました』
『時間を有効に活用できるので、お昼休みに家事もできます』
『運動不足にならないよう、お昼休みにウォーキングするようになり以前より健康的になりました』
『愛する猫と一緒にいられるのが何よりうれしいです!』 など、うれしいお話をいただいています。イーストライズは、テレワークと同等の熱量で、移住支援(UIJターン支援)も行っております
当社は京都府の移住支援対象法人に登録されておりますので、いくつかの条件をクリアし当社に就業いただきますと、
最大で100万円京都府より移住支援金が交付されます。
京都府の移住支援制度の条件から洩れてしまっても大丈夫。
イーストライズ独自の移住支援制度をご利用いただけます!
※移住元対象市町村
東京23区、東京圏(東京圏から東京23区への通勤者)
※移住先対象市町村
舞鶴市、綾部市、亀岡市、京丹後市、南丹市、木津川市、和束町、井手町、京丹波町、宮津市、宇治田原町
京都府の移住支援制度の条件から洩れてしまっても大丈夫。
イーストライズ独自の移住支援制度をご利用いただけます!
※引越し金は各地方自治体の移住支援事業制度で補助金を受領されたかた、もしくは受領予定のかたは支給対象外となります。
UIJターン・移住支援制度(自治体・当社独自)について、ご不安な方は一度当社にお気軽にお問合せください。
UIJターン担当者が丁寧に対応させていただきます
京都府では、『今日と明日』という移住支援事業ページにおいて空き家情報を公開しています。
空き家を活用して移住支援するのも全国で広まっているので、一度覗いてみるのも良いのではないでしょうか?
※地図掲載につきましては、京都府 総合政策環境部 地域政策室のご承諾を頂いております。